補聴器外来

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補聴器外来について

なんの病気かにかかわらず、聴こえに関して不自由を感じる方は補聴器の適応となります。
次のような経験や指摘をうけたことのある方は、補聴器を考えるサインかもしれません。

・聞き返すことが多くなった
・聞き間違いが多い
・周りが騒がしいと話がよくわからない
・自分の声やテレビの音が大きい

また、認知症の予防や治療などに関する論文の中で、「難聴」が認知症の最も高いリスクである、と報告されました。人間の「生活の質(QOL)」における難聴の重要性が注目されており、WHOも難聴予防キャンペーンを実施しています。

当院は補聴器適合検査認定施設に認定されており、また院長は補聴器適合判定医の資格をもちます。
補聴器業者だけにお任せにせず、補聴器相談医である医師が診察も行います。
医師の診察と必要な聴力検査の結果をもとに、適切に調整された補聴器をお勧めします。

補聴器を希望の方、すでに使用中の補聴器が合っているのかご心配な方は、まずは外来にて、どうぞお気軽にご相談ください。

補聴器外来の流れ

1. 診断

治療が必要な耳の病気がないか診察します。
純音聴力検査（音の聞き取り）の後に、語音聴力検査（言葉の聞き取り）を行い補聴器の適応の有無を判断します。

2. 補聴器相談・貸出

月・火・水・金曜日の午後の補聴器外来で、補聴器の専門員がお話を伺いながら、個々に合った機種を選択し、補聴器をお試しいただき、1～2週間ご自宅での貸出も行います。
補聴器適合検査で調整を行いながら、最大3ヶ月まで無料貸出を延長できます。
診察料は、再診料や検査料・処置料等はかかりますが、補聴器の試聴、調整、貸出は無料となります。

3. 補聴器注文

補聴器の効果を十分に実感いただいたら補聴器の購入を決定します。

4. アフターフォロー

定期的に点検や検査、クリーニングを実施し、必要に応じて調整を行います。

補聴器相談を耳鼻科でしたほうがいい理由

★難聴の原因を診断することで、本当に補聴器が必要かどうか分かります。
治療で治る難聴ならば、不要な補聴器を購入する必要はありません。
★補聴器相談医と補聴器の専門員が、補聴器の選定をサポートします。
補聴器相談医の資格をもつ医師と相談しながら、補聴器の購入を決定することができます。
★節税効果
補聴器の購入は医療費控除の対象になります。専門員にご相談ください。

【すでに補聴器をお持ちの方の場合】
標準純音聴力検査、語音聴力検査に加え、お持ちの補聴器の補聴器適合検査を行います。

お持ちの補聴器がリオネットやマキチエの補聴器の場合
　マキチエ　：月・水曜日の午後
　リオネット：火・金曜日の午後　で結果に合わせ調整をいたします。

それ以外の業者さんの補聴器の場合
　対応可否はメーカーによって異なります。対応可能な機種であれば
　どのように調整するのが望ましいかを記載してお渡しし、補聴器を作成した業者さんで調整していただきます。

適正な調整がなされているか、再度の検査も可能です。

費用

各検査は医療保険の適応になります。3割負担の方の場合、標準純音聴力検査が1,050円、補聴器適合検査は初回のみ3,900円、2回目以降は2,100円となります。
補聴器の説明や相談だけを行った場合は時間に関わらず再診料のみいただいております。
補聴器購入は医療保険の適応外となります。

医療費控除について

2018年5月以降、必要な手順を踏んだ上で補聴器を購入する場合、医療費控除を受けることができるようになりました。補聴器購入者が医療費控除を受けるために
（すでに補聴器を購入している方は対象になりません。また、さかのぼって発行することもできません。）
難聴の患者様が、まず補聴器相談医を受診し、必要な問診・検査を受けるという手順を踏む必要があります。

よくある質問

補聴器を購入する前に、耳鼻咽喉科を受診したほうがよいのでしょうか？: 近年、補聴器を取り扱う店舗が増えていますが、それに伴い、補聴器に関するトラブルもみられるようになっています。

例えば、

補聴器を購入した後に、実は鼓膜に異常が見つかった
両耳購入を勧められたが、購入後の調整が十分ではなかった
公的補助制度を受けられなかった

などのケースがあります。

難聴にはさまざまな原因があり、中には治療によって改善が期待できるものもあります。
そのため、補聴器を検討される際には、まず耳鼻咽喉科で診察を受け、難聴の原因を確認することが大切です。

当院では、聴力検査や耳の診察を行ったうえで、患者様一人ひとりに合った補聴器をご提案しています。
補聴器外来の特徴について教えてください。: 当院は、補聴器適合検査施設基準に適合した医療機関です。
医師による診察と聴力検査をもとに、適切な補聴器の選定・調整を行っています。
高度難聴の患者様に対する療養指導が可能な施設基準にも適合しており、難聴の程度や生活環境に応じたご相談が可能です。

また当院では、「厚生労働省補聴器適合判定医」「日本耳鼻咽喉科学会認定補聴器相談医」が診療を行っています。
難聴の原因を詳しく調べ、「補聴器を使ったほうがよいのか」「治療できる難聴なのか」を含め、医学的な観点から丁寧に診察いたします。
補聴器専門店だけで購入しても問題ありませんか？: 認定補聴器技能者は、補聴器の調整に関する専門知識を持っています。
一方で、耳の病気の診断や治療は医療機関でのみ行うことができます。

難聴の中には、治療によって改善が期待できるものもあるため、補聴器購入前に耳鼻咽喉科を受診することをお勧めします。
補聴器は医療費控除の対象になりますか？: 一定の条件を満たした場合、補聴器購入費は医療費控除の対象となります。

日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定の「補聴器相談医」が診察を行い、必要性を判断したうえで購入した補聴器が対象となります。

確定申告の際には、

補聴器適合に関する診療情報提供書
補聴器購入時の領収書

などが必要になります。

なお、詳細な条件については、診察時にご説明いたします。

加齢による難聴について

加齢による聴力低下は、30代頃から徐々に始まるといわれています。
実際に生活の中で不便を感じやすくなるのは、50代以降が多く、

会話の聞き返しが増える
テレビの音量が大きくなる
会議や人混みで会話が聞き取りにくい
若い人の早口が聞き取りづらい

といった症状がみられます。

加齢性難聴では、特に高い音が聞き取りづらくなり、「サ行」「カ行」などの子音の聞き間違いが増える傾向があります。

また、加齢による難聴には、

糖尿病
高血圧
脂質異常症
動脈硬化
喫煙
過度な飲酒

などの生活習慣病が関係すると考えられています。

さらに、大きな音に長時間さらされる環境も、聴力低下の原因となることがあります。

難聴が進行する場合には、遺伝的要因が関係していることもあり、必要に応じて専門医療機関と連携して検査を行う場合があります。